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| Windows®版 米国特許No.5888071号／国内特許No.3820421号 |
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受講料金動作環境 |
司法書士TLTソフトについて
短期合格を可能にするパソコン高機能学習システム
司法書士試験は、871ステップ１万数千項目を超える全知識を正確に頭にすりこむことによって合格が可能になります。ニュートン社では、合格保証制度希望者の受講生8割以上の方には、なんとしても受験までに全学習を完全習熟していただきたいと念願しています。
本習熟教材は、科目毎にスモールステップで進めて行き、1ステップずつ完全習熟したとプログラムが判断したとき、受講生固有の合格番号が表示される「習熟度管理機能」を有しています。全科目に合格番号が表示されるまで完全習熟すれば、合格点を超えられるだけの知識が身につきます。
また、2009年版の新戦略では、学習の中盤(10月)から、項目別の「確認テスト」で項目別の合格点到達の習熟度を認定します。得意科目においては、この確認テストで合格番号を出す実力があれば、通常の習熟学習をスキップすることもできます。学習の後半（2009年２月）からは、「ネット総合模擬試験（以下 模擬試験）」が始まります。これは本試験のシュミレーションになっており、４回(予定)の受験チャンスの中で、90％以上の正解率 ないし ２回連続80％以上の正解率 で、合格点到達の実力を認定します。
この教材は、法改正完全対応版です。教材制作・提供後に法改正等があった場合は、2009年５月に「法改正」として、法改正に係わる部分をまとめて無償提供いたします。
合格保証制度について
合格保証制度が付けられる理由
全知識をスモールステップで確実に頭にすり込みながら、その豊富な演習問題で解答能力を身につけ「合格点」を十分に超える実力が養成されたとTLTプログラムが判定したとき、そのスモールステップの合格マークが学習履歴に記録されます。 2009年度版より合格保証の条件が大きく変わっておりますので、 |
 ▲合格マークと合格番号（サンプル） |
2009年度 司法書士試験 合格保証内容
| e-ラーニング契約期間内に「ネット確認テスト（8科目）：2008年10月より実施」および「模擬試験（午前・午後の部）：2009年2月より実施」それぞれの合格番号を取得し、2009年7月に実施される司法書士筆記試験の前日までに、それら全部の「合格番号」と「本試験受験票コピー」をNewton社にご提出下さい。万が一不合格だった場合、お支払いになった会員費（連続する２年以内）は全額返還します。「確認テスト」「模擬試験」で全合格保証番号が表示された方ならば、不合格はあり得ないと考えているからです。
※初回申込期間は「6ヶ月」ですが、合格保証を受ける場合には、確認テスト及び模擬テストの受験が必須となるので、契約延長（延長料金あり）を利用して受講契約期間を調整していただくことになります。 ◆学習の流れ◆ ※司法書士試験は、通常1年以上の学習時間が必要となります。受付する「契約延長」は最長「6ヶ月」となりますが、合格保証対象となる受講期間は「初回受講申込から2年以内」とします。但し、合格保証に必要な「合格番号」は、実際に受験する年度用の「ネット確認テスト」および「模擬試験」のものとします。 ※合格・点数保証は個人会員様対象の制度です。
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合格への完全習熟プログラム
初学者で1100時間程度、受験経験者・法学部出身者だと650時間余りで、合格点まで達する習熟学習ができます。遅れは必ず別の日に挽回してください。
司法書士2009-1
| コース | 項目 | 合格番号 |
| 1.憲法 |
憲法第1〜4部 | 4個 |
|---|---|---|
| 2.民法（総則） | 民法総則第1〜3部 | 3個 |
| 3.民法（債権） | 民法債権第1〜5部 | 5個 |
| 4.民法（物件・担保物件） | 担保物件第1部〜5部 | 5個 |
| 5.民法（親族） | 親族第1部〜2部 | 2個 |
| 6.民法（相続） | 相続第1部〜4部 | 4個 |
| 7.刑法総論 | 刑法総論第1部〜3部 | 3個 |
| 8.刑法各論 | 刑法各論第1部〜3部 | 3個 |
| 9.商法・会社法 | 会社法第1部（商法）、会社法第2部〜5部 | 5個 |
| 10.会社法 | 会社法6部〜10部 | 5個 |
| 11.会社法・特例有限会社法 | 会社法第11部、特例有限会社法 | 2個 |
司法書士2009-2
| コース | 項目 | 合格番号 |
| 1.民事訴訟法 | 民訴法第1〜5部 | 5個 |
|---|---|---|
| 2.民執/民保/供託/司法書士 法 | 民執法1部2部 民保法 供託法 司法書士法 | 5個 |
| 3.商業登記法 | 商業登記法総論，各論１〜２部 | 3個 |
| 4.不動産登記法総論 | 不動産登記法総論第１〜５部 | 5個 |
| 5.不動産登記法各論 | 不動産登記法各論第１〜３部 | 3個 |
| 以上は搭載済み、以降は順次、搭載いたします。 | ||
| 商業登記法記述対策 | ||
| 不動産登記法記述対策 | ||
| 法改正 | ||
| 確認テスト | 2008年10以降、項目別に逐次搭載 | |
| 模擬試験 | 2009年２月以降、計４回を逐次搭載 |
受講料金
※ 2007年11月12日より「ご契約期間：6ヶ月」のみとなりました。
「合格保証」を希望する場合、全ての教材を学習したい場合は、2009年６月頃までの
受講期間の延長が必要になりますので、ご注意ください。
| 司法書士 個人会員 | |
| 期間 | 6ヶ月 |
| 一括払い価格 （税込） |
48,000円 |
動作環境
| OS | 日本語版Windows®XP、Vistaが動作するPC/AT互換(DOS/V)機 |
|---|---|
| CPU | Intel Pentium（または同等の）プロセッサ1GHz以上 |
| メモリ | 512MB以上（Windows Vistaは1GB以上） |
| ハードディスク | 空き容量2GB以上必要 |
| ディスプレイ | 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨） |
| インターネット | インターネットに接続できる環境が必要（ADSL・光回線などのブロードバンド環境推奨） ■ 常時接続環境→LAN（10/100BASE対応） ■ ダイヤルアップ→モデム（56Kbps以上を推奨） ■ 学習プログラム・学習教材のダウンロード時、学習履歴の送受信時に接続を行う。 ※ダイヤルアップ接続はサポートしますが、通信速度の関係でデータの送受信に時間がかかります。 |
※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
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