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現在、提供(公開)中の教材は、
◆2010年夏試験向け
  2010総問演習特化講座…上級・仕上げ学習用/解答力UP(アウトプットトレーニング)
 (初級者併習用)
  2009司法書士講座…基礎からの総合版
◆2011年夏試験向け
  2011司法書士講座(標準 15か月コース)…初〜中級者向け
になっています。

各年度とも、ネットテスト(科目別確認テスト・合格保証総合テスト)、書式添削 が付いています。

司法書士TLTソフトについて

難関資格合格を可能にするパソコン高機能学習システム

  司法書士試験は、1万数千項目を超える全知識を正確に頭にすりこむことによって合格が可能になります。  本習熟教材は、1万数千項目の項目をコース・科目毎に10〜20のスモールステップに分割しTLT方式(Testing → Lrarning → Training)で学習していきます。1ステップずつ習熟しつつ積み上げていき、コース・科目ごとに完全習熟したとプログラムが判断したとき、受講生固有の合格(習熟)番号が表示される「習熟度管理機能」を有しています。全コース・科目に合格(習熟)番号が表示されるまで完全習熟すれば、合格点を超えられるだけの知識が身についたと言えます。
 さらに、2010年向けに解答力養成(アウトプットトレーニング)用の 総問演習 が追加されています。これは習熟教材で身に着けた知識を、実際に問題を解く力にするための実戦演習(答練)になります。基礎力(知識)がついている方は、ここから始めることもできます。
 また、2009年版からの新戦略では、学習の中盤(2月頃)から、科目別の「確認テスト」で科目別の合格点到達の習熟度を認定します。得意科目においては、この確認テストで合格番号を出す実力があれば、通常の習熟学習をスキップすることもできます。学習の後半(4月頃)では、「ネット総合模擬試験(以下 模擬試験)」が始まります。これは本試験のシュミレーションになっており、5回の受験チャンスの中で、90%以上の正解率 ないし 2回連続80%以上の正解率 で、合格点到達の実力を認定します。
 この教材は、法改正完全対応版です。教材制作・提供後に法改正等に関しては、2008年→2009年の 法改正 は、既に2009年 司法書士講座に追加されており、2009年→2010年の 法改正 は、まとめて2010年5月に無償提供いたします。

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合格保証制度について

合格保証制度が付けられる理由

全知識をスモールステップで確実に頭にすり込みながら、その豊富な演習問題で解答能力を身につけ「合格点」を十分に超える実力が養成されたとTLTプログラムが判定したとき、そのスモールステップの合格マークが学習履歴に記録されます。
 全ての単元単位において受講生固有の合格番号が画面に表示されると、それはその範囲からどのような試験問題が出されようと合格点が取れる実力がついているという証です。このようにスモールステップで全ての科目に合格番号が表示された時、「合格点を超える習熟」を全うした証拠といえます。もちろん、この段階で「本試験には合格」と自信がもてるでしょう。
 なお、2009年版の新戦略では「合格保証」の条件として、個々の習熟学習時の合格番号に代えて、科目別の合格到達の実力を判定する「確認テスト」、および本試験のシュミレーションである「模擬試験」での合格番号を求めることにより、得意分野での効率的な学習と、より実戦に近い合格力の認定が、可能になっております。

2009年度版より合格保証の条件が大きく変わっておりますので、
ご受講の際は十分にご注意をお願い致します。


▲合格マークと合格番号(サンプル)

2010年度 司法書士試験 合格保証内容 (2011年も期日がスライドする他は準じる予定です)

 e-ラーニング契約期間内に「科目別確認テスト(10科目):2010年2月より実施」および「合格保証総合テスト=模擬試験(午前・午後の部):2010年4月より実施」それぞれの合格番号を取得し、書式添削を受けた上で、2010年7月に実施される司法書士筆記試験の前日までに、それら全部の「合格番号(終了番号)」と「本試験受験票コピー」をNewton社にご提出下さい。
 その上で本試験を受験し、万が一不合格だった場合、お支払いになった会員費(連続する2年以内)は全額返還します。「科目別確認テスト」「総合テスト」で全合格保証番号を出せるまで学習された方ならば、不合格はあり得ないと考えているからです。

※初回申込期間は「6ヶ月」ですが、合格保証を受ける場合には、確認テスト 及び 総合テスト の受験、書式添削 の受講 が必須となるので、必要ならば契約延長(延長料金要)を利用して受講契約期間を延長していただくことになります。

◆学習の流れ◆

TLTソフトで徹底習熟】・・・※合格番号の申請は不要。
   ↓
科目別確認テスト】・・・各科目 95%以上の正答率をとるか、2回連続正解率が85%以上で合格。
              「全科目の合格番号」取得。(☆必須)
   ↓注1
総合テスト】・・・・・・90%以上の正答率をとるか、2回連続正解率が80%以上で合格。
              「全科目の合格番号」取得。(☆必須)
   ↓注2
書式添削】・・・・・・科目別確認テストで「民法、商法・会社法、不動産登記法、商業登記法」の合格番号を
              出していることが受講の条件です。記述問題を解答して戴き、それを添削します。
              真面目に解答されていれば添削結果にかかわらず終了番号を発行します。
              「終了番号」取得。(☆必須)

注1:「科目別確認テスト」において「全ての合格番号」が表示されていることが「総合テスト」受験の必要条件です。
注2:「科目別確認テスト」において「民法、商法・会社法、不動産登記法、商業登記法の合格番号」が表示されていることが「総合テスト」受講の必要条件です。

※ 一般には「科目別確認テスト」→「書式添削」→「総合テスト」の学習順になります。

※司法書士試験は、通常1年以上の学習時間が必要となります。受付する「契約延長」は最長「6ヶ月」となりますが、合格保証対象となる受講期間は「初回受講申込から2年以内」とします。但し、合格保証に必要な「合格番号」は、実際に受験する年度用の「科目別確認テスト」および「総合テスト」のものとします。

※合格・点数保証は個人会員様対象の制度です。

◆保証内容 不合格なら返金
◆提出書類 本試験受験票コピー」 「合格番号
本試験の前日までに必着でニュートンへご提出下さい。
全ての合格番号が表示されたら、以下のフォームより送信してください。
合格番号送信フォーム:http://net.newton-e-learning.com/shihou/f/g.html
※書類は郵送、もしくは書類をデータ化したもの(スキャン画像)をメールに添付して送信。

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合格への完全習熟プログラム(2010年向け)

→「2011年向け15か月コース」に関しては こちら

基礎力(知識)をお持ちの方で、総問演習特化講座(解答力UP/アウトプットトレーナー)から始められると200〜300時間で、合格点まで達する実践力養成ができます。
基礎力養成の「2009司法書士講座」から始めると1100〜1300時間程度。

2010年向け 解答力養成/アウトプットトレーニング

2010年総問演習 特化講座

科目 コース数 問題数
1.民法総則
544
2.物権 513
3.担保物権 722
4.債権 618
5.親族・相続 785
6.民事訴訟法 876
7.民執・保全・書士法・供託 1264
8.不動産登記法 11 2362
9.商業登記法 1426
10.商法・会社法 1880
11.憲法 924
12.刑法 764


以下は、合格保証 適用希望者(個人会員の方)対象です

司法書士2010 科目別確認テスト・総合模擬試験・書式添削

コース 項目 合格番号
確認テスト 憲法・刑法 1個
  民法1 1個
  民法2 1個
  民法3 1個
  商法・会社法 1個
  民訴・民執・民保 1個
  司法書士・供託 1個
  不動産登記法1 1個
  不動産登記法2 1個
  商業登記法 1個
模擬試験 2010年4月以降、計5回を逐次搭載 2個
総合書式添削 午前の部・午後の部 2010年5〜6月実施 1個

2010年向け基礎力養成(2009司法書士講座)

司法書士2009-1

コース 項目 §数
1.憲法
憲法第1〜4部
2.民法(総則) 民法総則第1〜3部
3.民法(債権) 民法債権第1〜5部
4.民法(物件・担保物件) 担保物件第1部〜5部
5.民法(親族) 親族第1部〜2部
6.民法(相続) 相続第1部〜4部
7.刑法総論 刑法総論第1部〜3部
8.刑法各論 刑法各論第1部〜3部
9.商法・会社法 会社法第1部(商法)、会社法第2部〜5部
10.会社法 会社法6部〜10部
11.会社法・特例有限会社法 会社法第11部、特例有限会社法

司法書士2009-2

コース 項目 §数
1.民事訴訟法 民訴法第1〜5部
2.民執/民保/供託/司法書士 法 民執法1部2部 民保法 供託法 司法書士法
3.商業登記法 商業登記法総論,各論1〜2部
4.不動産登記法総論 不動産登記法総論第1〜5部
5.不動産登記法各論 不動産登記法各論第1〜3部
6.民法(物権) 物権第1〜4部
 法改正…2009年分  
 (予定)法改正2…2010年分 2010年5月搭載予定  

司法書士2009 記述式

コース 項目 §数
不動産登記法 記述式 不登法記述第1〜4部
商業登記法 記述式 商登法記述第1〜2部★
                   ★商業登記法のついては変更点が多いため2010年版が制作してあります。

 ※学習スケジュールは都合により変更となる場合があります。予めご了承ください。

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受講料金

※ 2007年11月12日より「ご契約期間:6ヶ月」のみとなりました。
  「合格保証」を希望する場合、全ての教材を学習したい場合は、2009年6月頃までの
  受講期間の延長が必要になりますので、ご注意ください。

司法書士 個人会員
期間 6ヶ月
一括払い価格
(税込)
48,000円

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動作環境

OS 日本語版Windows®XP、Vista、7が動作するPC/AT互換(DOS/V)機
但し、2009司法書士講座 は Windows 7はサポートいたしません。
CPU Intel Pentium(または同等の)プロセッサ1GHz以上
メモリ 512MB以上(Windows Vistaは1GB以上)
ハードディスク 空き容量2GB以上必要
ディスプレイ 解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨)
インターネット インターネットに接続できる環境が必要(ADSL・光回線などのブロードバンド環境推奨)
※ダイヤルアップ接続はサポートしますが、通信速度の関係でスムーズに学習できない場合があります。

※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。

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